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対象車は平成１２年５月−１４年８月に製造された、排気量１０００−２０００ｃｃのセダンやワゴンなど主力車種が中心。ヘッドライトが時々点灯しなくなったり、消えなくなったりする恐れがある。さらに、国内で販売した「カローラ」「カローラフィールダー」計３７２２台は、パワーステアリングの作動油配管がブレーキパイプを損傷し、ブレーキが利きにくくなる恐れもある。いずれも事故は起きていないという。
リコール台数がここまで膨れ上がった背景について、国交省は「売れ筋の大衆車が共有する部品の欠陥だったため」と分析している。
トヨタは世界各国で生産拡大しており、来年には海外での生産台数が初めて国内生産を上回る見通しだ。同社は品質管理を容易にするため、多くの車種で部品の共有化を進めてきたが、今回の巨大リコールでこうした“世界戦略”が諸刃の剣であることが露呈。今後の経営課題となりそうだ。
ZAKZAK 2005/10/19