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提訴したのは名古屋市や愛知県一宮市、豊橋市、春日井市、三好町に住む四十代から七十代の男女。
訴状などによると、名古屋市の無職男性(75)は一昨年一月、縁の下や屋根裏を点検した同社担当者から「基礎から柱がずれている」「地震が来たら倒れる」と言われて、約二百六十二万円の補強工事を契約。その後も次々に外壁や屋根瓦の補強などの工事を促され、半年間で計八件、約二千八百五十四万円を請求された。
豊橋市の無職男性(68)は、本人が認知症患者で判断能力が不十分であるにもかかわらず、同社から「地震が来ると危ない」「水が漏れている」などの理由で補強材や給水管の新設などの工事を勧められ、ことし四月下旬と五月上旬の二回で計約八百三十四万円の契約を結ばされた。
原告団によると、昨年十二月に愛知県弁護士会の有志で結成した「点検商法弁護団」が、悪質リフォーム被害の掘り起こしを進めた結果、日本メンテナンスの被害事例は工事金額が大きい上、弁護士の接触を妨害するなど悪質さが目立ったという。また「欠陥住宅被害東海ネット」が七月に行った「欠陥住宅・悪質リフォーム一一〇番」でも同社に関する相談が多く寄せられていたことから、原告団は愛知県内で同社による被害が多発していると判断、集団提訴に踏み切った。
■日本メンテナンスの話 提訴されたことについては、いわれのないことだと思っている。当社としては今回の訴状をまだ見ていないので、コメントはできかねます。
http://www.chunichi.co.jp/00/sya/20050810/eve_____sya_____008.shtml