2005年04月19日(火) 18時30分

米のスパム業者に実刑、迷惑メールは減るのか（WIRED）

　スパマーの規模としては世界で8番目とされるジェレミー・ジェインズに先週、禁固9年の刑が申し渡されたとき、多くのインターネットユーザーが喝采を送った。

　ゲイブン・スタバーフィールドという名前でも知られるジェインズは、獣姦ものポルノの広告や、様々なスパム詐欺を働いていることで知られていた。大量の電子メールメッセージを放ち、インターネット・サービス・プロバイダー(ISP)のサーバーやメールボックスを様々な勧誘メールでいっぱいにし、一方で推定2400万ドルほどの財産を築いていたという。しかし彼が刑務所行きになったのはこうした行為が原因だったのではない。バージニア州ラウドン郡の陪審団は、偽のヘッダー情報を含めた3件の電子メールについて有罪としたのだ。

　カリスマ主婦のマーサ・スチュワートと同様、犯罪を働いたというよりはむしろ、自分の痕跡を隠そうとしたことでジェインズは刑務所送りとなった。しかしスチュワートをはじめとするホワイトカラー犯罪者とは異なり、ジェインズは、銀行強盗やレイプ犯、非謀殺の犯罪者と同じぐらいの期間服役することになるかも知れない。

　このことで分かるのは、スパムの世界においてメッセージを送る手段は、電子メールだけでないということだ。

　スパムやウイルス対策ソフトを販売する http://www.sophos.com/ 英ソフォス社のグレアム・クルーリー氏は http://www.sophos.com.au/spaminfo/articles/9yearsspammer.html 次のように述べている。「この判決は他のスパム業者に対し、米国当局は彼らの活動を許さないという強いメッセージを送っている……ジェレミー・ジェインズに下された禁固9年の刑を考えると、本当にそれだけの見返りはあるのだろうかと、夜も眠れなくなるスパム業者もいるかも知れない」

　イギリスの非営利団体『 http://www.spamhaus.org/ スパムハウス・プロジェクト』の設立者、スティーブ・リンフォード氏も誇らしげに次のような http://www.eweek.com/article2/0,1759,1713153,00.asp コメントを寄せている。「バージニア州の陪審団が禁固9年を勧告したのは非常に喜ばしいことだ。米国で活動する他のスパム業者に、刑務所行きが待っているという正しいメッセージを送っている」

　AP通信も負けじと「裁判官のメッセージ：スパム業者に禁固9年」という http://www.spokesmanreview.com/tools/story_pf.asp?ID=63474 見出しを躍らせている。

　しかしその翌朝に目を覚まし、色んなペンネーム(お気に入りは「media_wh0re」だ)で登録しているたくさんの使い捨てのウェブメールアカウントの1つをチェックした時の私の驚きを想像してみてほしい。相変わらず大量のスパム──ペニス強化やバイアグラ、ホットなレズビアンポルノ、低金利の住宅ローン──が届いているのだ。

　どうやら今回のメッセージは皆に届いたわけではなさそうだ。何故だろうか？ ジェインズはバージニア州法で裁かれたが、多くのスパム業者は外国からスパム爆弾を送り込んでいるからだ。スパム業者を追いかける検察官に拍手は送るが、あまり影響があるとは思えない。

　「問題は、麻薬撲滅キャンペーンと同じ状況に陥りつつあることだ」と話すのは、『 http://www.amazon.co.jp/exec/obidos/ASIN/0596007329/250-6603039-9431442 スパム・キングズ』の著者である http://www.pc-radio.com/ ブライアン・S・マクウィリアムズ氏。「ジェレミー・ジェインズのような野郎をビジネスから締め出すだけでは、需要サイドにおけるスパム問題の解決にはならない。スパムに喜んで反応する人が相当数おり、それが現実である限り、スパム業者はそうした人々に接触することをやめないだろう」

　まったくその通りだ。 http://www.doubleclick.com/us/ 米ダブルクリック社の最近のレポートによると、電子メールのクリック率は依然として約8％に達するという。年に何億件というスパムメッセージが飛び交っていることからすれば、その効果は推して知るべしだ。こうした下品な(ことの多い)広告をクリックしないよう人々を説得できない限り、おそらく別の見方をする必要があるだろう。

　結局のところ「メール詐欺で刑務所行きになる人は絶えないが、だからといってメールを送るのをやめようとは思わない」と、インタラクティブ・マーケティングを手がける http://www.optiem.com/ 米オプティーム社のジェフ・ローアズ社長は話す。同社は、承諾ベースの電子メールマーケティングを専門に扱っている。「電子メールは参入コストがとても低いため、他のデジタルメディアに比べて時代の少し先を進んでいるだけだ。わずか数セントで何百万人にメッセージを送れるメディアが他にあるだろうか？ それが依然としてスパム業者をひきつけている理由だ」

　ローアズ社長は『ピュー・インターネット・アンド・アメリカン・ライフ・プロジェクト』の http://www.pewinternet.org/PPF/r/155/report_display.asp 最近の調査結果を引き合いに出し、消費者はスパムの不愉快さに慣れつつあるという見方を示した。電子メールに使う時間が減っていると答えた人は昨年の29％から今年は22％に下がり、さらにスパムのせいで電子メールは信用できないと答えた人は62％から53％に下がっている。ローアズ社長によると、テレビやラジオ、ダイレクトメールといった従来のメディアに照らして、こうした数字の意味を考えるべきだという。

　ローアズ社長はこう続けた。「テレビ・ショッピングのせいでテレビに幻滅するだろうか？ 請求書に見せかけた住宅ローンの提案がわずらわしいからといって郵便に不信感を抱くだろうか？ そうしたものは確かに煩わしい。しかし人々は、その影響を切り分けることを学んでいる──こうしたメディアは依然として価値を提供しているので、消費者は実際のメリットのために多少の煩わしさは我慢する心構えができているのだ」

　とはいえ、今度休暇から帰ったときに1時間かけてスパムを削除している自分の姿を思い浮かべてみてほしい。

http://www.penenberg.com/ Adam L. Penenbergはニューヨーク大学の助教授で、同大学ジャーナリズム学部の『 http://journalism.nyu.edu/currentstudents/coursesofstudy/ber/index.html ビジネスおよび経済関連報道』プログラムの副責任者も務めている。

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