不透明な景気の先行きに備え、家庭では生活防衛の意識が高まりつつある。
名古屋市中区の東急ハンズＡＮＮＥＸ店では、家計簿が売れている。約１００種類の家計簿が並ぶ８階文具売り場を訪れた同市北区の主婦（３０）は、「不景気と騒がれているので、不要な出費を抑えるためにも毎月のお金の動きを把握する必要がある」と話し、１冊を買い求めた。
同店によると、１０月の売り上げは前年同月比２０％増。レシートをはり、スクラップ感覚で金額が集計できるものや、使えるお金を前もって袋分けできる家計簿が人気を集めている。「３０、４０代の主婦層に加え、２０代の女性も手に取るケースが目立つ」という。
同市中村区のジュンク堂書店名古屋店では、主婦を中心に、弁当やおかずに関する本が人気だ。「主婦の節約対策の一つとして、弁当に注目が注がれているのではないか」と、同店は分析している。
自宅から車で約５分ほどの愛知県安城市のスーパー。幼稚園や保育園に通う子ども３人を連れた主婦（３０）が、値上がりが続く食材の品定めをしていた。「ガソリン高騰が収まったとはいえ、家に５台の車があり家計にはかなり響く。片道３０分かかるショッピングセンターにはめったに行かなくなりました。買い物は近めのスーパーで済ませることが多い」と話す。
祖父母ら７人家族。将来のしかかる教育費などを考えると、支出を減らすには少しでもガソリン代を削るしかないという。公務員の夫は弁当持参。「ささやかだけど、今はやれることをやり、節約するしかない」
名古屋市中区のデパートに、近くに住む女性会社員（６１）は自転車で来ていた。「以前は車でしたが、駐車場代とガソリン代を節約するため、自転車を使うようになりました」。燃料費を節約するため、家では、家族で短時間で風呂に入るようにしている。
金融広報中央委員会が６、７月、全国の家族２人以上の７９６８世帯に実施したアンケートによると、貯蓄残高が１年前より減ったと答えた世帯は、約４割に上った。これに対し、増えたと答えた世帯は半分の２割。貯蓄残高が減少した理由については、「定例的な収入が減ったので貯蓄を取り崩した」という答えが最も多かった。
生活防衛に走る消費者の動きを、売る側も敏感に感じ取っている。
スーパーでは低価格が魅力の自主企画商品（プライベートブランド＝ＰＢ）が好調だ。食料品を中心に約５０００種類のＰＢを販売するイオンでは８月、メーカー品より５０円以上安いカップめん（８８円）が３・５倍、約７０円安いカレールー（１２８円）が１・６倍売れた。１０月に発表した中間連結決算で、ＰＢの売上高は前期比３８％の大幅増を記録した。
中古品買い取り販売「コメ兵」の担当者は、「これまでは新しい商品を購入するために、中古品を持ち込む人が多かったが、最近は現金にして保管しておくために売る人が多いように思う。新品のブランド品の売れ行きも鈍化している」と話している。
http://www.yomiuri.co.jp/national/kishimu/kishimu081114_02.htm