画面が１０型以下で店頭価格５万円〜６万円程度のノート型パソコン「ミニパソコン」が人気を集めている。
機能をネットやメールなどに絞ったのが特長で、先行した台湾や米国のメーカーに追随して、国内大手も相次いで参入し、メーカー間の競争も激化してきた。（佐々木鮎彦）
台湾や米に追随 ■東芝、ＮＥＣ相次ぎミニパソコンは、機能を絞り、ハードディスクドライブ（ＨＤＤ）の記憶容量などを抑え、価格を安くした。２台目として外出先で使用するケースを想定している。液晶画面も当初は７型が主流だったが、現在は８・９型が多くなり、使い勝手が増している。
ミニパソコン市場に火をつけたのは、台湾のアスーステックだ。今年１月に４万円台の機種を発売した。その後、台湾のエイサー、米ヒューレット・パッカード（ＨＰ）、日本の工人舎などが参入した。
日本の電機大手では、東芝とＮＥＣが１０月下旬に相次いで参入。東芝は本体の重さ約１キロと他社に比べて軽く、ＮＥＣは１５０キロ・グラムの負荷にも耐えられる機種を投入した。ただ、価格は台湾など海外メーカーよりもやや高めの６万円台だ。
調査会社ＢＣＮによると、ノートパソコンの販売台数全体に占めるミニパソコンの１０月のシェア（占有率）は約２５％に伸びた。
携帯電話よりもキーボード操作が容易で、画面も大きいため、携帯情報端末（ＰＤＡ）などを使い慣れたビジネスマンに特に人気があるという。
■富士通、ソニー様子見ただ、富士通は１０月から欧州と東南アジアで発売したが、国内発売は未定だ。ソニーも「具体的な商品化の計画はない」。ミニパソコンが自社の売れ筋商品となれば、より価格の高い主力のノート型やデスクトップ型が売れなくなる恐れがあるからだ。
ＢＣＮによると、ノート型とデスクトップ型を合わせた１０月のパソコン販売台数は前年同月比２９・２％増だったが、単価は２２・７％減で、パソコンメーカーにとってはミニパソコンの普及は収益に貢献しているとは必ずしも言い切れない面がある。