2008年11月10日(月) 21時13分

＜ネットスーパー＞事業が好調　背景に消費者の節約志向も（毎日新聞）

　スーパー各社が商品の注文をインターネットで受け付けて宅配する「ネットスーパー」事業が好調だ。価格は原則、店頭と同じで、一定額以上は配送が無料という便利さが受けている。店頭での「ついで買い」など余計な支出を省こうとする消費者の節約志向の強まりも背景にあるようだ。消費者のニーズはさらに高まるとみられ、販売苦戦が続くスーパー業界はネットサービス拡大に力を入れている。

　スーパー各社は、ホームページ上に生鮮食品や日用品など生活必需品を３０００〜３万種類掲載。会員登録した消費者は注文後、早ければ２〜３時間で自宅で商品を受け取ることができる。配達エリアは取扱店周辺に限られるが、価格は原則、店頭と同じで、特売品も対象になる。５０００〜７０００円以上の買い物で宅配料金が無料になるケースが多いのも人気だ。

　００年からサービスを始めた西友の取扱店舗数は４７店。会員数は現在１５万人で、この１年で約３割も増えた。イトーヨーカ堂の会員数も１０月末現在２５万人で、２月以降月１万人のペースで増え続けている。

　利用者は共働きや子育て世帯が中心だが、金融危機を受けた景気の先行き不透明感もあり、「必要なものを必要なときだけ買おうとするネット会員の意識は強い」（イトーヨーカ堂）といい、節約志向の高まりで利用者層も広がりつつある。

　ヨーカ堂は現在３大都市圏を中心に８３店舗でサービスを行っているが、１１年２月末までに取扱地域を全国に拡大する。また、イオンは今年４月、ダイエーは９月にネットスーパーに参入し、現在の取扱店は１〜２店舗だが、今後は店舗数を増やす方針だ。

　ただ、スーパーにとっては「ついで買い」を含めた店頭での売り上げが収益の柱。「顧客の利便性を高めるのはスーパーの使命だが、ネットスーパーだけ好調な現状は素直に喜べない」（大手スーパー）との声も出ている。【小倉祥徳】

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