2008年10月05日(日) 22時37分

ＤＳソフト「閉鎖病棟」販売中止を　精神科病院団体が抗議（産経新聞）

　「閉鎖病棟」という名称で発売されている家庭用ゲームソフトについて、民間の精神科病院で組織する日本精神科病院協会（日精協）が「医療関係者を冒涜（ぼうとく）し、差別・偏見を助長する可能性がある」と、ソフトの発売元に販売中止を求める騒ぎになっている。発売元では「差別の意図はない」と説明しているが、宣伝を自粛している。抗議を知った販売店の中には、販売を見合わせる動きも出始めた。

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　問題のソフトは「インターチャネル」（東京都）が発売した「ＤＥＭＥＮＴＩＵＭ−閉鎖病棟−」。６月にニンテンドーＤＳ用として発売された。

　病院の廃虚内で、警棒や銃器を使って敵を倒しながら謎解きを進めるホラーアドベンチャー。海外有名ゲーム情報ＨＰ「ＩＧＮ」から「ベストグラフィック技術賞」を受賞するなど高い評価を得ている。

　ただ、残虐シーンがあることから、販売対象は１７歳以上に指定されている。実際にゲーム序盤、病室らしき部屋の前にある壁には「診断・総合失調症　治療法・抗精神病薬」「診断・多重人格　治療法・催眠療法」「診断・慢性不眠症　治療法・抗うつ剤」といったカルテのようなメモがはられている。部屋からゾンビのような敵が飛び出すシーンもある。

　販売に抗議している日精協は全国の民間精神科病院の９割にあたる約１２００病院が加盟する病院団体。

　「『閉鎖病棟』という言葉は、精神科病棟として法律上認められた治療環境の名称。グロテスクなホラーゲームの名称として用いられることで、社会復帰に向けて治療に取り組んでいる患者や、医療関係者を冒涜し、ひいては差別・偏見を助長する恐れがある」として、販売中止を求める抗議文を９月２２日に送った。

　日精協事務局では「ゲームでは『抗精神病薬』といった精神疾患を連想させる名称も使用されている上に、患者が『敵』になって襲ってくるようなイメージを抱かせる。抗議せざるを得ない内容だ」と訴える。

　抗議に対して発売元のインターチャネルでは、「タイトルは、閉鎖された病棟、廃虚の病院という意味で、精神科を指したものではない」（グローバルコンテンツ統括事業部）と説明。「ゲームのすべてが精神疾患に関係した内容ではなく、一部を取り上げられても困る」とも話している。しかし、「指摘は真摯に受け止める」と、宣伝のＨＰを閉鎖するなどした。

　販売中止の求めには「真意を説明して納得していただくしかない」（同）としている。

　「閉鎖病棟」という名称をめぐっては、平成１１年７月に富士急ハイランド（山梨県）が、廃虚の病院をテーマにしたお化け屋敷「戦慄（せんりつ）の閉鎖病棟」を開設。患者の家族団体からの申し入れを受け、名称を変更した例がある。

　精神疾患を取り巻く問題を扱うミニコミ誌の小林絵理子編集長は、「『精神疾患の患者は怖い存在』という印象を一般の人に与え、誤解を招く作品だ」と指摘。アニメ作品などの規制問題を扱った「封印作品の謎」（太田出版）の著者、安藤健二氏は「内容が過激なパソコン用成人ゲームの回収例はあるが、念入りなチェックがされているはずの家庭用ゲームソフトが、販売見合わせや回収されるとなれば極めて珍しい事態」と話している。

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　■閉鎖病棟　精神保健福祉法に基づく「措置入院」など、隔離が必要と判断された精神疾患の患者を入院させる施設。原則として患者の自由な出入りは禁止される。厚生労働省によると、全国に６６２４棟あり、３２万４３３５人（いずれも平成１７年６月末）が入院している。

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