食料の将来像を探る 広島（中国新聞）
自給率が低迷している食料の将来像を考えるシンポジウム「ともに考えよう！私たちの食料の未来ｉｎ広島」（農林水産省、中国新聞社、全国地方新聞社連合会主催）が13日、広島市中区の中国新聞ビルであった。生産者や消費者がパネル討議し、地産地消の一層の推進を求める声が相次いだ。
パネリストは、広島県の女性たちでつくる「いきいき農業応援し隊」の君塚礼子代表▽広島県スーパーマーケット協会の藤岡良朗副会長▽広島市食育推進会議の松原知子副会長▽ＪＡ広島中央会の村上光雄会長▽広島県農林水産局の冨永嘉文局長—の５人。山城滋中国新聞社論説主幹がコーディネーターを務め、約400人が耳を傾けた。
出席者は「産地より価格を優先する消費者が多い」と課題を指摘。「地元農産物が豊富な直売所やスーパーを増やし、利用しやすい環境づくりが急務」などと提言した。
【写真説明】生産者や消費者が地産地消をテーマにパネル討議したシンポジウム（撮影・今田豊）