小中学生の子どもが携帯電話を持つことについて、大人の六割以上が反対する一方で、子どもは六割近くが賛成しており、両者の間に大きな意識格差があることが、特定非営利活動法人（ＮＰＯ法人）「現代用語検定協会」の調査で分かった。
調査は、八月下旬に逓信総合博物館（東京都千代田区）で開かれた「サマーフェスティバル」に来場した小中学生と保護者計約千三百人を対象に実施した。
調査によると、子どもが携帯電話を持つことについて、大人は66・３％が反対、27・７％が賛成だったのに対し、子どもは59・４％が賛成、34・２％が反対と、ほぼ正反対の傾向が表れた。
大人が反対する主な理由としては「自分で使用料を払えるようになってから持たせる」「メール機能は必要ない」などのほか、有害サイトに絡む犯罪やいじめの多発などを念頭に「子どもが犯罪に巻き込まれないように」という意見があった。
一方で「ＧＰＳ（衛星利用測位システム）で居場所が分かるので安心」と防犯面の利点を強調する声や「使い方を指導すれば携帯電話は便利」という意見もあり、保護者の
子どもは学年が進むにつれ賛成意見が多くなり、「携帯電話を使ってみたい」「メールをしたい」など、コミュニケーションのツールとしての必要性を訴えている。