住民らの憩いの場だった銭湯が８月末に県内から、また一つ消えることになった。県内の銭湯業界は、営業不振に原油価格高騰が追い打ちをかけ、存亡の危機に立たされている。現状を踏まえ、県公衆浴場入浴料金等協議会（会長・三浦敬横浜市立大教授）は１６日、大人料金を２０円値上げし全国最高額の４５０円にすることを求める答申をまとめ、松沢知事に提出する見通しだ。（河野越男）
廃業する温泉銭湯「大和湯」（横浜市南区）は、横浜市営地下鉄吉野町駅の上にあり、築約６０年にもなる宮造りの堂々とした建築で知られる。落語の公演を行うなど集客に努めたが、営業不振から建物を取り壊してマンションを建設する。経営者の長谷川満さん（７９）は「利用者が減り続けたうえ、燃料の重油高騰も経営を圧迫した」と振り返った。
県内の銭湯は現在、２５０軒。１９７５年の７４８軒をピークに減少の一途だ。家庭に風呂が普及し、経営難や後継者不足が深刻で、最近５年間で８３軒が相次いで廃業している。このため、０６年には現行の料金体系では経営継続が困難と判断して大人料金を４００円から３０円引き上げた。
しかし、原油価格の高騰などの影響で、県公衆浴場業生活衛生同業組合の試算では、重油を使う横浜市内の銭湯は５年前に比べて３３４万円の出費増になり、運営費用も２倍に跳ね上がっていた。
今回、同協議会が２年で再値上げを検討するのは、県内銭湯の４割弱が重油や廃油で湯を沸かしており、同組合から「燃料代高騰で経営が苦しく、値上げが必要だ」という要請を受けたためだ。東京都が６月に値上げした全国最高の大人料金４５０円に再び並ぶことになる。
生き残りを模索する業界では重油からガスへの転換を図ったり、広い駐車場や多様な風呂を備えたりするところが出てきた。同組合の高橋清隆理事長は「高齢者や子どもたちを呼び入れ、少しでも銭湯という場にふれあう機会を増やしていきたい」と話している。
http://www.yomiuri.co.jp/e-japan/kanagawa/news/20080716-OYT8T00040.htm