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2008年07月04日(金) 20時19分

「Google AdWords」を狙ったネット犯罪に注意呼びかけ - 欧米で流行の兆しマイコミジャーナル

ドイツのセキュリティ企業の日本法人、G DATA Softwareは、「Google AdWords」を狙ったネット犯罪が欧米で流行の兆しを見せているとして、注意を呼びかけている。Google AdWordsのアカウント入力を要求するメールを送り、アカウントを不正に入手するという手口で、同社は「メールでのログイン情報入力の要求には気をつけて」と話している。

問題となっているのは、「広告キャンペーンのお支払いがまだ済んでいませんでした」という内容のメールを不特定多数に送りつけ、リンク先のサイトからGoogle AdWordsのアカウントを入力するように指示するというもの。

アカウントを持っていない場合はすぐに詐欺メールだと分かるが、アカウントを持っている場合、「つい慌てて入力してしまうおそれがある」(G DATA Software)。

だが、これは明らかな偽装サイトであり、そのまま素直に指示に従ってしまうと、犯罪者が不正に入手したアカウントを悪用。登録内容を書き換え、「自分達に都合のいい広告を出したり、宣伝したいことをキーワード登録できるようにする」(同)という。

さらに、これらのテキスト広告のリンク先に、サイトを開いただけで感染してしまうウイルス「ドライブバイダウンロード」を仕組むことで、感染者が次々と出てしまう被害が発生する。

G DATA Softwareでは、「サイバー犯罪者は、単に銀行のキャッシュカードやクレジットカードのアカウントだけを狙っているのではない。犯罪者はあらゆるログイン情報を狙っており、どのようなものであれ、ログイン情報を確認するメールには、細心の注意を払うべき」と警戒を呼びかけている。

[マイコミジャーナル]

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20080705-00000003-myc-sci