記事登録
2008年06月14日(土) 23時42分

短い揺れ周期、雪に強い構造…地震の建物被害目立たず読売新聞

 岩手・宮城内陸地震は、阪神大震災に匹敵する揺れの強さにもかかわらず、14日午後10時現在、判明している建物の全半壊は13棟にとどまり、昨年7月の新潟県中越沖地震(6940棟)などに比べはるかに少ない。

 専門家らは、建物被害につながりにくい地震波の特徴や、地震に強い東北地方の住宅構造を指摘している。

 建築基準法は震度6強でも倒壊しないような建物の強度を求めている。国の推計では、この耐震基準を満たす住宅は2003年時点で全国平均が75%。宮城、岩手両県はそれぞれ74%(03年)、65%(07年)で全国平均を下回る。震源に近い岩手県奥州市も65%だったが、壁のひびやブロック塀の倒壊など軽微な被害が中心だった。

 建物被害が少なかった理由について、境有紀・筑波大准教授(地震防災工学)は、今回の地震の地震波が、建物に被害を与えにくい特徴を持っていた可能性を指摘している。

 境准教授の解析の結果、今回の地震では揺れの周期が1秒以下と極めて短かった。中低層の一般的な建物に被害を与えるのは周期が1〜2秒の「キラーパルス」と呼ばれる地震波だが、今回は強く見られなかった。中越沖地震や能登半島地震ではキラーパルスが強かったという。

 一方、国土交通省の担当者は〈1〉雪が積もりにくい鉄板製の屋根が多く、かわらなどに比べて建物が軽い〈2〉寒さ対策として窓や扉など開口部が小さい——など、東北地方独特の建物の構造が影響した可能性を指摘する。和田章・東京工業大教授(建築構造・耐震工学)も「現地を見ないと分からないが、積雪時を考慮した設計は、雪のない春夏は壊れにくいと言える」と話す。

http://www.yomiuri.co.jp/national/news/20080614-OYT1T00852.htm