2008年05月23日(金) 10時05分

スピリチュアルブーム便乗？「高島易断」の相談増（産経新聞）

　運勢鑑定で知られる「高島易断」を名乗る複数の団体をめぐり、「除霊が必要」「祈願料を払わないと死ぬ」などと不安をあおられて高額の契約をしたという被害相談が今年に入って増加していることが、「全国霊感商法対策弁護士連絡会（弁連）」のまとめで分かった。弁連は「スピリチュアルブームに便乗し、弱みにつけ込む金もうけ」として、被害者弁護団の結成を進めるとともに、２３日には「被害１１０番」を設置して実態を把握するなど、本格的な対策に乗り出す。

　弁連によると、平成１５年から今年４月までに寄せれた相談は５２件。今年はすでに、昨年の１２件を超える１６件が寄せられたという。

　「高島易断」は、明治時代の実業家、高島嘉右衛門＝雅号・呑象（どんしょう）＝が創始した易学で、商標登録が認められていないことから、同名団体が１００以上存在するとみられている。

　このうち、「高島易断崇鬼占（すうきせん）相談本部」や「高島易断総本部」の名称を使った千葉県の宗教法人には、経済産業省が３月、うその鑑定で高額契約を結ばせたとして、特定商取引法違反で一部業務の停止を命令。「高島易断」をめぐる問題がクローズアップされるきっかけとなった。

　この宗教法人をはじめ、相談のあった団体はいずれも、事務所やホテルなどで「鑑定会」を開催。新聞の折り込み広告などを見た参加者の悩みにつけ込み、「先祖の霊が付いている」「家相が良くない」などと迫って高額な祈祷料を要求するなど、手口が共通しているという。

　弁連の紀藤正樹弁護士は「入り口となる鑑定料を２０００〜３０００円と低く設定して悩みを聞き出し、弱点を突いて金を引き出すのが手口」と指摘。

　弁連事務局長の山口広弁護士は「すべてではないが、最近のスピリチュアルブームに便乗し、一部の人が金もうけの道具にしている。鑑定会で断定口調で言われたりすると、相談者側はついつい信用してしまう」と話している。

　「高島易断霊感商法被害１１０番」（（電）０３・５３６７・４６６８）は２３日午後１時〜４時まで、弁護士が相談に応じる。

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