2008年05月06日(火) 19時21分

ネットの中国語インスタントメッセンジャー、犯罪の温床に？（産経新聞）

　日本国内で摘発された中国人犯罪グループが、仲間を募る「窓口」として、ネット上の中国語インスタントメッセンジャー（ＩＭ）を悪用していたケースが確認された。利用されたのは、中国の若者の間で一大ブームとなっているソフト「ＱＱ」。中国人が犯罪仲間を募るには、同じ学校の留学生やネットカフェで知り合うといった“人づて”が主流だが、中国語ＩＭが新たな犯罪の温床になっている疑いがあり、警察当局は警戒を強めている。

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　■「運転役募集」

　ＱＱは登録すれば誰でも無料で利用が可能。相手のＱＱ番号を入力するとメッセージを送ることができ、リアルタイムで会話（チャット）が楽しめる。中国では、家庭やネットカフェのパソコンには必ずといっていいほどＱＱがインストールされており、いわばＩＭの代名詞的な存在だ。

　画面上には「株」「恋愛」「友人探し」などのテーマや、「日本」「米国」「北京」「上海」といった国や地域が分類されており、自分の趣味や趣向にあったテーマにアクセスしている人と、世界中から自由にチャットができる。

　そこに目をつける犯罪グループが増えているという。実際、犯罪グループが中国人を勧誘する手段として悪用したケースが確認された。

　首都圏などで計３００件以上、被害総額１億円以上の空き巣や車上狙いを繰り返していたとして、警察当局に昨年摘発された中国人留学生を中心とする窃盗グループは仲間の大半がＱＱを通じて知り合っていた。

　「車の運転役を募集」「何でも買い取る」…。

　犯罪グループはＱＱの画面上でこう呼びかけ、チャットで犯行現場への運転役の募集や盗品処分ルートの斡旋（あっせん）を行っていたという。

　捜査関係者はＱＱについて「犯罪グループ募集の新たな温床になっている可能性がある」と危惧（きぐ）する。

　■実態把握は困難

　ただ、ＱＱなどＩＭを利用した犯罪のグループの構築について、警察当局が警戒を強めても、実態はなかなか把握できないのが現状という。チャットなどの場合、ネット上の会員しかアクセスできないため、警察が常時把握するのが難しいためだ。

　利用の仕方によっては、日本でも問題となったネット掲示板サイト「闇の職業安定所」などと同様に、名前も身分も知らない者同士が犯罪グループを形成する危険性がある。

　警察幹部は「中国人はただでさえ“身内”を警察に売ることはしないのに、名前も住所も知らない中国人が犯行グループを形成した場合、仲間を割り出していく捜査はさらに困難になるだろう」と危機感をつのらせる。

　ＱＱをめぐっては、これまでにもトラブルが報告されている。

　ＱＱ番号を適当に入力すれば相手に届くため、中国国内では「五輪チケットが当選した」などと無差別にメッセージが送られ、現金を振り込ませようとする詐欺的行為が行われた事例があった。毒ギョーザ事件の際には、「日本人の犯行だ」との書き込みが相次ぎ、反日感情をあおるツールとしても利用されたという。

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