スーパーの売り場でメーカー品より割安の「プライベートブランド（ＰＢ）」の販売が急拡大している。メーカー品の値上げラッシュのなか、消費者の支持を集めた。イオンやセブン＆アイ・ホールディングスはＰＢ売上高を２〜３年で３〜４倍に引き上げ、他のスーパーも追随する。
山積みされたＰＢの１００円菓子。先週まではメーカーの商品が置かれていた＝１８日、東京都大田区、竹花徹朗撮影
総合スーパー最大手のイオンは１８日、添加物を抑えたＰＢ商品を１０年度までに３倍に増やす方針を明らかにした。５月からはパート従業員にも商品企画会議に参加してもらい、消費者重視の姿勢を打ち出す。「トップバリュ」のブランドを中心に約５千品目のＰＢを扱うが、メーカー品より１〜３割ほど安い。特に大手メーカーが値上げした食品と同じ分野が好調で、２月以降、食パンが前年比約４倍も売れた。
イオンは炊飯器や掃除機などの家電製品や衣料も拡充し、１０年度に約６千品目、売上高で０７年度の２．８倍の７５００億円をめざす。
セブン＆アイは、ＰＢ商品「セブンプレミアム」の０９年度の目標売上高を、０７年度の４倍の３２００億円と見込む。イトーヨーカドーのほか、コンビニエンスストアのセブン—イレブンにも割安の洗剤やドレッシングがずらり。大手メーカーのカップめんは特売価格で１２０円前後だが、８８円のＰＢカップめんを通路側や通路の間に目立つように山積みにしたところ、昨年末の５倍の売れ行きになった。４月のサラダ油は前月比４割増売れた。
ユニーも４月から、傘下のコンビニ、サークルＫサンクスと共通のグループブランド「ＵＵＣＳ」を開始。８８円の菓子パンなどを売り、１年弱で２倍近くに増やす。西友も加工食品などの「グレートバリュー」を０８年の１年間で、１．５倍に拡充する計画だ。
消費者は「ふだん通うお店がつくる商品なら安心で、なにより価格が安い」と好反応を示し、ＰＢ商品をまとめ買いする人も多い。昨年秋以降、食品を中心に値上げが相次ぎ、生活防衛色を強める消費者のニーズをつかんだ。
ＰＢ商品は、商品ＣＭなどの宣伝費もほとんどかけず、容器や包装を最小限に抑え、メーカー品よりも割安にできる。小売り側は企画から販売まで一貫して関与する「安心感」を打ち出せるメリットもあるが、ひとたび事故が起きれば、企業全体の致命傷につながってしまう可能性もある。（伊藤裕香子）
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〈プライベートブランド（ＰＢ）〉 スーパーなどの小売業者が独自に製品を企画・開発し、メーカーに製造を依頼して、小売業者のブランドを冠した商品。食品、日用品、衣類、家電製品などがある。宣伝費がかからず、余分なコストも削減しているため割安になる。製造するのはほとんどが国内大手メーカー。自社ブランド製品と競合するケースもあるが、ＰＢに協力することで売り上げ増が期待できる。製造したＰＢは全品買い取りが原則で、メーカー側は工場を計画的に稼働させることもできる。欧米ではすでに広く普及し、「ストアブランド」とも呼ばれる。 アサヒ・コムトップへ
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