映画「靖国 ＹＡＳＵＫＵＮＩ」をめぐり、トラブルを警戒して公開予定の１２日からの上映が中止された問題で、映画・演劇をはじめとするマスコミ業界の労組が１日、相次いで声明を出した。
新聞労連など９団体でつくる日本マスコミ文化情報労組会議（嵯峨仁朗議長）は「日本映画史上かつてない、映画の表現の自由が侵された重大事態。政治的圧力、文化支援への政治介入、上映圧殺に強く抗議する」などと訴えた。
映画館関係者らでつくる映画演劇労働組合連合会（映演労連、高橋邦夫中央執行委員長）も声明で、「すべての映画各社、映画館、映画関係者は公開の場を提供するよう、映画人としての勇気と気概を発揮して欲しい」と呼びかけた。
「靖国」をめぐっては、自民党の稲田朋美衆院議員側が製作に公的助成金が出たことを疑問視。国会議員向け試写会が３月１２日に開かれた。その後、公開予定の映画館に街宣車が来るなどし、１２日封切り予定だった５館すべてが上映中止を決めた。