東芝は１６日、次世代ＤＶＤの規格として普及を進めてきた「ＨＤ—ＤＶＤ」について、生産・販売からの撤退も含めた事業見直しの検討に入った。次世代ＤＶＤを巡っては、ＨＤ—ＤＶＤと、ソニーや松下電器産業が推進する「ブルーレイ・ディスク（ＢＤ）」が主導権争いを演じてきた。米国の映画大手や量販店などが相次いでＢＤ支持に回り、ＨＤ—ＤＶＤは窮地に追い込まれていた。
かつてビデオではＶＨＳ方式がベータ方式に勝利したが、次世代ＤＶＤの規格争いも決着に向かいそうだ。
東芝首脳は同日夜、「１７日の週にも対応策を発表する」と話した。東芝関係者は「これまでのように一直線にやれるものではないという認識はある」と撤退を示唆。プレーヤーを新規開発しない可能性があるという。撤退すれば東芝の損失は数百億円に上るとみられる。
ただ、「ＨＤ—ＤＶＤ事業と一口に言ってもドライブ（駆動装置）、プレーヤー、レコーダー、パソコンと幅広い。やめるにしてもいろんなやめ方がある」ともしており、パソコンへのドライブ搭載など一部の事業は続ける可能性もある。
東芝が事業の見直しを迫られたのは、米映画大手などＤＶＤソフトの供給元と、小売店など販売先の両面で、ＢＤ支持が広がったからだ。米映画大手では今年に入り、ワーナー・ブラザースがＢＤの単独支持を決定。残る２社についてもＢＤ陣営への乗り換えの可能性が欧米メディアで報じられていた。
小売り最大手の米ウォルマート・ストアーズは１５日、ＢＤを支持すると発表。ＨＤ—ＤＶＤの商品は６月までに店頭から撤去する。今月１１日には米家電量販店最大手のベストバイもＢＤ商品を来月から優先販売すると発表している。
東芝は米市場で１月にプレーヤーの価格を従来の半額に下げ、巻き返しを図ってきたが、シェアは３０％弱にとどまっている。
国内でもＢＤ陣営が年末商戦で圧倒。調査会社ＢＣＮによると、昨年１２月の次世代ＤＶＤレコーダーのメーカー別台数シェアは、ＢＤ陣営が９割以上を占め、圧倒していた。 アサヒ・コムトップへ
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