自動車に取り付けたり、燃料タンクに入れたりするだけで「燃費が向上する」と表示した商品について調査していた公正取引委員会は８日、カー用品店などで販売されていた１６商品について、燃費向上の合理的な根拠がないとして、景品表示法違反（優良誤認）にあたると判断し、製造・販売していた計１９社に対し、表示の停止や再発防止を求める排除命令を出した。
排除命令の対象となった商品と会社
ガソリン価格の高騰などから、こうした燃費向上グッズは根強い人気があるといい、対象商品の累計の売り上げは約２０億円にのぼるという。
公取委によると、これらの商品はカー用品店や通信販売などで売られ、「マイナスイオン」や「セラミック鉱石」「磁石」などの作用によって、燃費が向上すると表記されていた。
公取委は、各社に根拠となる資料の提出を求め、複数の専門家から意見を聞くなどして調べていた。その結果、各社から出された試験データの走行条件が不明だったり、原理について検証可能で合理的な説明がなかったりしたため、不当表示と判断した。
命令に対し、ソフト９９コーポレーションやコムテックなど大半の会社は、表示の改善や、商品の回収を進めることを明らかにした。一方、リッツコーポレーションやすばるメディアなど数社は「燃費向上の効果はある」と反論している。
カー用品販売大手「イエローハット」によると、ガソリン価格の上昇が問題となった一昨年以降、店頭では燃費向上グッズの人気が目立つようになったという。購入者が増える一方で「効果がない」と疑問視する声も増え、公取委は昨年２月ごろから調査を始めていた。
これらの商品は「マイナスイオンの力」「電磁波」など科学用語を多用している。大阪大学の菊池誠教授（物理学）は「科学的に全く無意味な表記。消費者は、商品の効果を科学的に確認するすべがない。メーカー側が表示の根拠を示し、効果を証明しなければならない」と話している。 アサヒ・コムトップへ
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