記事登録
2008年02月01日(金) 12時01分

中国製ギョーザ中毒:2人が「不調」訴え 県、販売ルート調査急ぐ /長野毎日新聞

 中国製の冷凍ギョーザの中毒事件で、県内でも31日夕までに、2人がギョーザを食べた後に下痢などを起こしたと保健所に届け出た。いずれも入院しておらず回復したという。ギョーザが原因かは分かっていない。問題のギョーザは県内で2万5000袋ほど流通しているとみられ、県食品・生活衛生課では、販売ルートの調査を急ぐとともに、注意を呼び掛けている。【神崎修一、池乗有衣】
 届け出によると、松本保健所管内の男性が1月上旬、ジェイティーフーズ社(東京都)が中国から輸入した「ひとくち餃子」を食べた後に、下痢などを起こした。飯田保健所管内の男性も同中旬、同じギョーザを食べ、目が見えにくくなるなどの症状が出た。2人とも31日に保健所に届け出た。またコープながので購入したシューマイを食べた松本保健所管内の男性が、吐き気をもよおしたとの届け出もあった。
 「生活協同組合コープながの」(長野市)では、同社が輸入した「手作り餃子」を長野、松本、飯田、安曇野の4店舗で1100袋販売していたことが分かった。共同購入用にも1万1379袋販売しており、購入者にはがきを発送。全組合員にも文書を送る。また同じ工場で生産された「ロールキャベツ」を1月中旬、共同購入用に168個販売しており、購入者には電話で連絡する。
 また県内にスーパーマーケットを展開する「アップルランド」(松本市、46店舗)や「マツヤ」(長野市、26店舗)では、客の混乱を防ぐため、県内全店舗でジェイティーフーズ社の冷凍食品を30日に全品撤去した。またマツヤでは31日、「客の不安を取り除くため」(本社商品部)、メーカーに関係なく中国産の冷凍ギョーザを順次撤去することを全店に指示した。
 ◇撤去など対応続く販売店
 問題のギョーザなどを扱っている小売店などでは、当該商品の撤去などの対応が続いた。コープながの稲里店(長野市)では該当する商品をすべて撤去し、おわびの文書を張り出す一方、店内でも買い物客に注意を呼びかけた。同店の土屋信一店長(46)は「安心な食品を提供できず責任を感じています」と話す。一方で「賞味期限などは細かくチェックしている。今回の件は、どうやって防げばいいのか……」と困惑した表情を浮かべた。
 買い物客も今回の事件には敏感に反応している。「普段はあまり気にしていませんでしたが、今日は包装紙を見て、中国産ではないかを確認してから買いました」とは同市内のパートの女性(49)。市内の主婦(39)は「安心な食品を買おうとすると、高い国産の品を買うしかない。でも庶民にとっては大きな負担になる。お金がある人が安心を買えるという点で、食にも格差が生じているように思う」と話した。【川崎桂吾】

2月1日朝刊

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20080201-00000049-mailo-l20