ＪＲ西日本米子支社は１７日、伯備線事故を受け、保線作業員の安全対策として開発した衛星利用測位システム（ＧＰＳ）式列車接近警報装置を、２３日から伯備線で試験運用すると発表した。ＧＰＳ式装置の導入はＪＲグループでは初。
この装置は、保線員の位置を知らせる測位端末と、列車接近を知らせる警報端末の２台１セットで携帯電話と同じ大きさ。１５セット３０台を導入し、開発費は１億４０００万円。
現場で保線員が自動的に位置を確認し、列車が５キロまで近づくと列車番号を表示。女性の声で「下り接近」、男性の声で「上り接近」と通過するまで音声で知らせ、振動もする。トンネル内では使えない。
米子支社は「目と耳で２重のチェックができる」と話している。試験運用で現場の意見を聞き、本格的に使用する。
２００６年１月の伯備線事故では、特急の接近に気付くのが遅れた保線員３人が死亡した。