Ａさんが日本に渡ったのは平成５年ごろ。最初は茨城県だったが、すぐに「オリンピックの準備で仕事がたくさんあると聞いたので」長野県の建設会社に移り、主に道路建設に携わった。現場にはフィリピン人やブラジル人も数多くいたという。給料は良かったが、オリンピックが終わると、とたんに仕事はなくなった。その後も農業手伝いや工場労働など仕事を転々と変えたが、「日本の社長はみんな厳しいし、仕事もきつい。働いたのに給料をもらえないこともあった」という。「日本人は優しかったが、もう２度と行きたくない」。そう言って、うつろな表情のまま首をゆっくりと横に振った。

　「汚い」「危険」「きつい」。こうした仕事を日本人がしなくなったこの国で、建設現場や農業、２４時間体制の工場、飲食業界を支えているのは、研修生や留学生も含む外国人だ。中にはビザが切れた者も含まれる。

　シェア副代表の沢田貴志医師は「日本で外国人が多く住む県には、いずれも２４時間体制で操業する自動車メーカーなどの工場がある。携帯電話のモデルチェンジが頻繁にできるのも、いつでも簡単に辞めてもらえる外国人労働者がいるから」と日本社会の現実を説明する。

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　五輪景気に沸いた長野県に引き寄せられた外国人は、Ａさんのように男性の肉体労働者ばかりではない。当時、県東部にあるスナックの女性従業員は場所によっては１０人中８、９人が外国人だったといい、その多くで売春が行われていた。

　そのころは、タイでＨＩＶ感染が爆発的に増大した時期と重なる。「薬害にはじまり、様々な要因で拡大の一途をたどっているＨＩＶ感染。現在はあらゆる人に感染のリスクがあるありふれた病気になってしまった。ただし、五輪をきっかけに県内に出稼ぎ外国人労働者が大量に流入したことが加速させたことは否定できないと思う」と、佐久総合病院の高山義浩医師は話す。

　現在では「死に至る病」でなくなったエイズだが、何より大切なのは早期に発見し適切な治療を行うこと。しかし外国人の場合、言葉、滞在資格、健康保険、費用などの問題が立ちはだかり、適切な治療を受けられないまま症状を重くするケースが多い。

　インタビューを終えた後、よろよろと立ち上がって戸口の所で軽く手を挙げ見送ってくれたＡさんがなくなったのは、それから２カ月後だった。

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【長野県】　平成１６年までの３年間でＨＩＶ感染者・エイズ患者の届け出数は対人口比で全国で２番目、平成１８年までの３カ年では３番目だった。最近では日本人の報告が７割を占め、「異性間による性的接触」が約８割。またエイズを発症して初めて感染を知るケースが約６割と全国平均の約３割を大きく上回る。平成１８年、厚生労働省とエイズ対策について連絡調整を図る「重点都道府県」に選定された。

【山梨県】

　平成１６年までの３年間で感染者・患者の届け出数は対人口比で全国で４番目。外国人の患者・感染者が全体の６３％と多いが、平成１５年以降は日本人が外国人を上回っている。感染原因は「異性間の性的接触」が「同性間」の４・５倍ほどあるが、「不明」がその合計を上回る。長野県と同じく重点都道府県。

【新潟県】　５年前からの感染者・患者の合計は、４人、８人、４人、７人、２人（１１月末現在）。感染原因は「異性間の性的接触」が主で、女性の割合が約３分の１と、全国平均（約１割）に比べて非常に高いのが特徴。

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　■甲信越３県のエイズ・ＨＩＶ感染届け出数（平成１９年９月末現在）

　　　　　ＨＩＶ　エイズ　合　計　　人　口

　長野県　２４１　１４８　３８９　２２０万人

　山梨県　　８１　　３６　１１７　　８８万人

　新潟県　　５７　　３３　　９０　２４０万人


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