今月４日、児童ポルノＤＶＤを販売目的で所持していた疑いで逮捕された４人組の男は、三重の予防線を張っていた。まず販売の窓口になるホームページを米国のサーバーに開設。サウジアラビアのサーバーを経由させて発信源を混乱させ、ネット接続には隣の部屋の住人らが利用する無線ＬＡＮの電波を拾って使っていた。捜査員が現場に踏み込むと、男の１人はあぜんとした表情を浮かべ、後に「居場所を割り出されるとは思わなかった」と供述したという。
ネットオークションで使うＩＤとパスワードを盗んで売ったとして逮捕された福岡県の男（３８）は、発信源が割れないよう、ネット接続にプリペイド式のデータ通信カードを使っていた。パソコンに差し込むだけでネットに接続できるこのカードは購入時に本人確認が必要なく、使用者が特定しづらい。
「通信カードが使用され、被疑者の特定に至らなかった事案が多数発生している」。警察庁の要請を受け、販売元の東京都内の通信会社は６月から、先に携帯電話で専用番号に電話してカード番号を入力しないと、ネット接続できない製品を出荷し始めた。だが男は対策に乗り出す前の昨年２月〜８月、カードを使ってネットに接続し、４０００ものＩＤとパスワードを盗み、約１０００万円を売り上げていた。
これらの事件では、自宅の電波を勝手に使われたり、自分のＩＤとパスワードが盗まれてネットオークションに架空出品されたりと、利用者が知らない間に被害者になるケースが多い。捜査員は「発信元をたどると行き着くのはそうした『被害者』。多くは被害に遭っている自覚がない」と話す。県警は「固有のパスワードを設定して自分の無線ＬＡＮに割り込めないようにする」「ＩＤとパスワードを安易に打ち込まない」などの自衛策を訴えている。
警察庁によると、全国のサイバー犯罪の相談受理件数は２００７年上半期（１〜６月）、前年同期比で約２５００件増え、約３万３０００件に達した。県警への相談件数も年間９００件を超え、減る気配はない。
あの手この手でネット上の足跡を消す犯罪者に、捜査幹部は「通信技術の進歩は速いが、もっと予測できないのはそれを使う犯人の行動。最新技術への対応を強化しつつ、人への捜査にも磨きをかけなければ」と話している。