日本高校野球連盟（脇村春夫会長）は１３日、読売新聞社が８月１〜３日付で掲載した連載「高野連ってなに？」の２日付の記事に事実誤認があるとして、訂正と謝罪を申し入れたと発表した。
記事は「巨額資産持つ公益法人」などの見出しで、「特待生制度は、選手強化、野球のレベルアップに何もしない高野連に代わり、私立校が財政負担をしている一面もある」と記述した。日本高野連は、現役プロ選手によるシンポジウムや高校選抜チームを海外に派遣する国際交流事業など、様々な技術振興の取り組みを続けてきたと反論。「そもそも春、夏の甲子園大会の開催が振興策になっている」とし、「何もしない」は事実に反すると主張している。
脇村会長は「このままでは誤った情報が固定化する恐れが強い。連盟の名誉回復のために発表に踏み切った」との談話を出した。
読売新聞社広報部は「問題とされた記述は高野連の活動が十分ではないという趣旨の論評であり、訂正の必要はない」とコメントしている。
http://www.asahi.com/sports/update/0813/OSK200708130173.html