「２本で１０００円」などと言って移動販売している物干しざおの購入を巡り、トラブルが急増していることが５日、国民生活センターの発表でわかった。
呼びかけとは異なる高額なさおを購入させられ、被害に遭う例が大半で、平均契約購入金額は６万５０００円。「さおだけ屋」がなぜつぶれないか、そのからくりの一端が浮き彫りになった。
同センターによると、全国の消費生活センターに寄せられた物干しざおなどに関する相談件数は、年々増え、２００６年度は６３９件。０１年度の２８８件に比べて約２・２倍になった。相談件数の９割は移動販売で購入しており、女性や高齢者の被害が目立った。
近畿地方の６０歳代の主婦は、「２本で１０００円」と呼びかけていた移動販売車を呼び止め、２本買おうとしたところ、１本１万５８００円を請求された。「値段が違う」と抗議したが、「長さを調節するため、すでに切ってしまったので解約できない」と言われ、約３万円を支払わされた。
巡回中の業者を呼び止めたことで断りにくくなった消費者の心理につけ込み、買わざるを得ない状況に追い込む手口が目立つ。また、物干し台とセットで販売したり、断るとすごんだりする悪質な例もあった。
クーリングオフできる場合もあるが、現金払いをした際、領収書をもらっていないため、業者の名前や連絡先が分からないまま泣き寝入りするケースが大半だ。
同センターでは「希望の金額でない場合はきっぱりと断ることが大事」と話している。