緩和ケアは、患者の生活の質（ＱＯＬ）を高める手段として積極的に導入する医療機関が増えており、０２年度の診療報酬改定では、専門の医師や看護師らによる「緩和ケアチーム」に報酬が加算された。このチームに薬剤師を加える医療機関も増えてきている。
さらに厚生労働省は今後、在宅医療を広げていく方針で、自宅で療養するがん患者らの間でも緩和ケアのニーズは高まると予想される。このため保険薬局の薬剤師も、緩和ケアについて理解を深め、往診する医師や看護師らと連携する必要性が高まっている。
がんを専門とする薬剤師としては、日本病院薬剤師会が今年度から認定試験を始めた「がん専門薬剤師」制度がある。しかし、抗がん剤を専門とする薬剤師の育成が大きな目的のため、新たに発足する緩和医療薬学会は、モルヒネなどによる緩和ケアに特化した専門薬剤師の育成を目指す。
２４日に東京都内で設立総会を開く予定。呼びかけから３週間で、すでに全国から５００人近くの薬剤師から申し込みがあったという。今後、セミナーなどを通じて緩和ケアへの理解を広げるとともに、会員を対象に研修会などを重ねていく。
世話人代表を務める鈴木勉・星薬科大学教授（薬品毒性学）は「病院と保険薬局の薬剤師、薬学研究者の連携強化を図り、緩和医療における薬物療法の推進と充実を図りたい」と話している。