出産時の大量出血などで母体に緊急治療が必要なケースが少なくとも年間２３００件以上あり、これに基づく推計で出産の２５０件に１件の割合に上ることが、日本産科婦人科学会周産期委員会（委員長・岡村州博東北大教授）の調査で判明した。
妊産婦死亡については国の統計で１０万人に６人とまれなことが知られていたが、生命の危険にさらされる妊産婦が多数に及ぶことが初めて明確に示された。
調査は昨年、全国の同学会卒後研修指導施設と救命救急センターの計９９８施設に対して実施。２００４年に出産した妊婦で、妊娠出産に伴い、重い意識障害や多臓器不全、脳出血、子宮破裂、肺そくせん、２０００ｃｃ以上の大量出血など、生命に危険があると判断した数と症状についてアンケートした。
３３５施設（回答率３３・６％）からの回答を集計すると、妊産婦数は１２万４５９５人で、このうち生命に危険があったのは２３２５人。回答施設には重症患者が集まる大規模施設が多く、２０人が出産時の大量出血、妊娠高血圧症候群（妊娠中毒症）後の頭蓋（ずがい）内出血などで亡くなっていた。
この結果を、施設規模などを調整しながら、全国の出産数と妊産婦死亡数に当てはめると、高度な救命措置が必要な妊産婦は、推計で年間約４５００人、約２５０人に１人の割合で発生していることになる。