病院によると、男性は昨年１０月、食べ物をのどに詰まらせて、心肺停止の状態で救急車で運ばれた。救命救急センターの治療で心拍が再開したものの、人工呼吸器を付け、強心剤投与が続けられ、回復の見込みがないと診断された。
男性は９６年７月１４日付で「重病になり、将来、再起（の可能性が）ないとすれば延命処置をしないでほしい」とする文書を家族に託しており、入院２日目に家族が延命治療の中止を申し出た。
病院はマニュアルに従って、副院長を委員長とする倫理委員会（外部委員２人を含む１３人で構成）を開催。この男性の治療に関係していない医師２人の「回復の見込みがない」とする診断と、文書は本人の直筆か、書いた後で意思の変化はないかなどを確認したうえで、昨年９月に作った病院の終末期医療のマニュアルに沿い、人工呼吸器を外すことなどを容認した。
しかし、倫理委の報告を受けた舟橋院長は「国などの指針が明確でなく、時期尚早」と判断。昨年３月、富山県の射水市民病院で人工呼吸器を外して問題化した例もあり、「現段階では、医師だけが責任を問われかねない」として治療中止を認めなかった。
男性は入院３日目に、人工呼吸器などの治療を受けたまま、「蘇生後心不全、蘇生後脳症」で死亡したという。
男性の治療にかかわった同病院の間渕則文・救命救急センター長は、延命治療の中止について「現場の医師は日常的に判断を迫られている。法整備やマニュアルがないと、医師１人が悪者にされた射水病院のようなことが今後起きる」と話している。