2006年07月31日(月) 12時08分

７年間に８人の乳児の延命治療中止　淀川キリスト教病院（朝日新聞）

　終末期医療の先進的な取り組みで知られる淀川キリスト教病院（大阪市東淀川区）が、昨年までの７年間に、重い病気で治る見込みがなく、死期が迫った８人の赤ちゃんへの延命治療を中止していたことを明らかにした。病院側は「子どもにとって最も望ましい医療のあり方を家族と医療従事者がともに話し合って決めた。一般的に言われる『延命の中止』ではなく、より人間らしい『看取（み・と）り医療』と位置づけている」と説明している。

　石田武院長や船戸正久・小児科部長らが３１日、会見して明らかにした。同病院では９８年１０月に、無脳症などの致死的奇形や末期の脳室内出血などを対象とする赤ちゃんの終末期医療に関する指針を作っている。

　指針策定後の９９年から０５年までの７年間に、同病院がこの指針に基づいて対応した事例を集計した。その結果、死亡した約７０人の赤ちゃんのうち、すべての延命治療を中止したのは、重い脳室内出血などを起こした末期の超低体重児ら８人で、いずれも余命が数十分から１、２時間とされる時点で、両親の希望を受け、治療を中止したという。８人とも新生児集中治療室（ＮＩＣＵ）で積極的治療を受けたが、複数の医師が回復が見込めないと判断した。

　船戸部長は「最期の看取りの場合、家族との時間を最大限大切にし、お母さんの胸の中で、家族に囲まれて安らかに亡くなるケースが多い」と話した。

　ほかに、苦痛の除去などを除く新たな治療を差し控え、家族との時間を尊重する「緩和的医療」の対象となった赤ちゃんは５７人いた。

　赤ちゃんへの終末期医療は、本人の意思確認ができないために難しいという指摘がある一方、過剰な延命治療を見直す動きも広がりつつあり、０２年の船戸部長らの調査によれば、新生児医療の拠点病院の８５％が延命治療の中止や差し控えを経験しているという。

http://www.asahi.com/life/update/0731/008.html