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自販機の読み取り部分に携帯電話をかざすだけで、利用者が商品を購入できる手軽さがこのサービスの売り。缶コーヒーを買う際に小銭を探す手間が省けたり、現金を持ち歩かなくてもいいわけだ。
対応型自販機の導入に積極的なのが日本コカ・コーラ。ＮＴＴドコモ、伊藤忠商事と共同で、ｉモード対応の携帯電話で商品の購入が可能な自販機を開発、平成１２年４月に導入を開始した。
これまでは事前に入金が必要なプリペイド方式のみに対応していたが、今秋から、「ケータイクレジット」サービスの一つ、「ｉＤ（アイディ）」の利用も可能となる。
日本コカが全国に展開する自販機は約９８万台。この５月で対応型は６０００台を突破したが、３年後には全体の約２割に相当する２０万台まで引き上げる予定だ。
電子マネーなどの普及に伴い「自販機でも現金を持たずに商品を購入する傾向が強まる」（岡田正昭アサヒ飲料社長）とみて、競合各社も対応型自販機導入への取り組みを強化している。
サントリーはキャッシュレス対応の自販機４５０台をオフィスや駅構内などに設置。ジャパンビバレッジも「設置先のニーズに応じて対応している」という。また、アサヒ飲料は昨年９月に、ＵＦＪニコスのケータイクレジットサービス「スマートプラス」が利用可能な自販機の試験運用を開始している。
ただ、電子マネーやケータイクレジットは、サービスを提供する事業者ごとに規格が異なる。一段の利用拡大には、読み取り端末に互換性を持たせることが不可欠だ。
決済以外の機能に着目する動きも出てきた。日本コカは販促活動に積極活用。携帯電話から専用サイトにアクセスして会員登録した利用者に、キャンペーン情報をメールで提供している。
同社では、利用者が携帯電話にダウンロードした指定のバーコードを自販機にかざせば、指定の商品がもらえるという仕組みも構築。人手を介さないため「新商品の発売時などに、低コストで商品の無料配布ができる」（同社）。
将来的には利用者の購買履歴をもとに新商品情報を送るなど、「個」客に対応したきめ細かい販促活動に応用できる可能性もあるという。今後は自販機を顧客囲い込みの道具として活用する動きも広がりそうだ。（深沢真貴）
(05/24 19:53)