2005年09月26日(月) 00時00分

“管理人”の存在知って ネット社会　２４時間陰で支える （東京新聞）

　Ｅメールやホームページ（ＨＰ）のアドレスには、最後が「ｃｏ．ｊｐ」や「ｎｅ．ｊｐ」「ｏｒ．ｊｐ」など、日本を示す「ｊｐ」で終わるものが多い。メールアドレスの「@」以降など住所にあたる部分を「ドメイン名」といい、なかでも「ｊｐ」で終わるものは「ＪＰドメイン名」と呼ばれる。このＪＰドメイン名の管理・運用を一手に引き受けている会社が日本にある。ここのコンピューターがダウンすると、ＪＰドメイン名が関係する一切のメールが届かなくなったりＨＰが開かなくなったりと、日本中が大混乱に陥るという。　　（引野　肇）

　この会社は東京都千代田区に五年前にできたばかりの「日本レジストリサービス」（ＪＰＲＳ）で、従業員百二十人、平均年齢三十二歳の若い会社。ずらりと並んだ机上のパソコンに従業員らが向かう様子は、ごく普通のオフィスだ。「こうやってインターネットの基盤を二十四時間、三百六十五日体制で支えていることは、あまり知られていない」と、同社の広報担当者は少し残念そうに語る。

　インターネットやメールでは、相手のアドレスがわからないと通信のやりとりはできない。本来、このアドレスは「２０２・１１・１６・１６７」などといった数字で表現されており、これをＩＰアドレスという。しかし、これでは私たちにとって覚えるのが難しい上に、入力ミスのもとだ。

　そこで私たちは、「http://www.tokyo-np.co.jp/」とか「kagaku@tokyo-np.co.jp」などの扱いやすい英文字と記号を使ったアドレスを用いている。最近、ＪＰドメイン名では漢字も使えるようになり、「ｈｔｔｐ：／／人名辞典．ｊｐ／」など、漢字を使ったＪＰドメイン名が急激に増えている。

　この文字列のアドレスを翻訳して、コンピューターが理解できるＩＰアドレスに変換する仕組みがＤＮＳ（ドメイン・ネーム・システム）だ。ＪＰＲＳは、ネットを通じて世界中から寄せられるＪＰドメイン名に関する問い合わせに、アドレスをＩＰアドレスに変換する作業を二十四時間体制でこなしている。

　つまり、はがきや手紙が確実に相手に届くよう、住所を見て細かく仕分ける郵便局のような仕事をしているのだ。もちろん、各自が自分勝手なアドレスを名乗るとネットが大混乱に陥る。このため、世界で同じドメイン名が重複して存在しないように、ＪＰＲＳはＪＰドメイン名の登録管理を一元的に行っている。

　ＪＰドメイン名の登録数は、九月一日の時点で七十五万件。日本の一部上場企業の９７％がＪＰドメイン名を使っているという。「ｊｐ」のほかに米国の「ｕｓ」、英国の「ｕｋ」、韓国の「ｋｒ」、香港の「ｈｋ」などがある。国別のドメイン名のほかには、商業系の「ｃｏｍ」やネットワーク系の「ｎｅｔ」など分野別のドメイン名もある。なお、「ｊｐ」の前にある「ｃｏ」は会社を、「ｇｏ」は政府機関を、「ａｃ」は大学を、「ｅｄ」は小中高校を表している。

　もし、ＪＰＲＳのコンピューター（サーバー）が故障すると、ＪＰドメイン名が関係するメールやインターネットが使えなくなる。このため、ＪＰＲＳはサーバーを国内と海外に数カ所設置、システムがダウンする危険性を分散している。

　ＪＰＲＳの職場を案内してくれた堀田博文取締役企画本部長は「私たちはネットワークの縁の下の力持ちなので、あまり目立つことはよくないが、これからも信頼性と安定性、利便性、経済性の四つを柱として事業を進めていきたい」という。

　インターネットやメールだけでなく、ＩＰ電話もＤＮＳが深く関係している。普段何気なく使っているメールやインターネットだが、このような縁の下の力持ちがいるからこそ、その利便性を享受できる。そのことをいつも頭の片隅におくことは、情報技術（ＩＴ）社会で生きていく上で重要なことだろう。

http://www.tokyo-np.co.jp/00/dgi/20050926/ftu_____dgi_____000.shtml