2005年06月29日(水) 18時12分

巨大化する『Google』にひそむ危険性（WIRED）

　『Google』(グーグル)という名称は、1の後ろに0が100個ついている数を表す単語「グーゴル」(googol)から作られた。この数は、全宇宙に存在する粒子の総数よりも大きいとも言われる。宇宙のはるかかなたを望むごく少数の天文学者ならばともかく、われわれの大部分にとって、それほど大きな数を意味する語が必要ないことは明らかだ。

　しかし米グーグル社の場合は違う。今後100年間、同社の利益が年々2倍に増え続けると、100年後には経理担当者は総売上をグーゴルで表す必要が出てくるかもしれない。

　グーグル社は10年足らずの間に、1つのアルゴリズムを検索という現象に進化させ、Googleという固有名詞は動詞として使われるまでになった。同社は、広告掲載のない http://www.google.com/ ホームページ、すっきりしたインターフェース、高速化されたダウンロード、より「適切な」検索結果を世に送り出した。その過程で、グーグル社はインターネットのルックアンドフィールを一変させた。さらに、検索などポータルサイトの無料の付加機能にすぎないというのが一般的な通念だった時代に、グーグル社は検索で儲ける方法を考え出した。最新の四半期(2005年1〜3月)では、グーグル社の全売上高12億5000万ドルのうち、有料検索広告の売上が12億4000万ドルを占めている。

　米マイクロソフト社はかつて、デスクトップの支配権を奪おうと、「今日はどこに行きたい？」というキャンペーン・フレーズで問いかけていた。今では、グーグル社がこの問いに答えている。

　問題は、アルゴリズムからGoogleを開発したコンピューターおたくのラリー・ペイジ氏とサーゲイ・ブリン氏が、われわれの生活全般に入り込んできていることだ。2人は、永久にわれわれに寄り添ってどこまでも行きたいと考え、われわれがGoogle色の色眼鏡を通して世界を見ることを願っている。

　彼らがこんなことができるのは、Googleがインターフェースを掌握しているからだ。コンピューターを起動してインターネットに接続するとき、われわれの多くは、Googleが35年後に期限が切れるクッキーを送り込んできていることに気づいていない。そうしてGoogleは、われわれの現実にフィルターをかけ、美的価値観を規定し、われわれの記憶を照合してカタログ化し、さらにわれわれが引き出す情報を選択する。Google検索は集合的なロールシャッハテストになり、それがわれわれの世界観を形成し、われわれの現状と将来の姿に影響を及ぼすことになる。

　グーグル社はメディア企業だという見方もあるが、それは違う。グーグル社は独自のコンテンツを生み出してはいないからだ。むしろ、既存の素材の用途を変更し、再パッケージしていると言ったほうが近い。実際のところ、コンテンツの斡旋業者、情報売買の利ざやで利益を上げるブローカーといったものだ。

　昔のクラスメートをGoogleで検索する、『Googleニュース』でその日のヘッドラインに目を通す、『フルーグル』で店舗を比較する、『Googleマップス』で道順を調べる、『Googleスカラー』で学術書や学術論文を調べる、こうした行為はすべて暗黙の了解を示すことに等しい。

　グーグル社のリソースには無料でアクセスできるが、それと引き換えに、同社は考えられるあらゆる角度から広告を浴びせてくる。さらに http://hotwired.goo.ne.jp/news/culture/story/20040409207.html 『Gメール』ではメールの内容をスキャンし、ユーザーが見る広告をカスタマイズしている(日本語版記事)。利益を得るのは、グーグル社と広告主、そしてアフィリエイト広告プログラムの参加者たちだ。

　対象を絞り込むこの種の検索広告は大流行している。その結果、Googleは大勢のネットユーザーの目となり耳となった。

　しかしグーグル社はここで止まらない。現在は『ペイパル』と競合するオンライン決済システムの計画を進めているが、これに関連して、『ビジネスウィーク』誌のロバート・ホフ氏は http://www.businessweek.com/technology/content/jun2005/tc20050621_9498_tc120.htm こう書いている。「いつか、また別のグーグル社のサービスが登場し、他社のビジネスモデルをつぶしかねない脅威になるだろう」。さらにグーグル社は昨年、 http://hotwired.goo.ne.jp/news/business/story/20041015105.html デスクトップ検索機能を提供し(日本語版記事)、マイクロソフト社の縄張りに侵入した。グーグル社の説明によれば、このデスクトップ検索は、「われわれに詳細な記憶があれば、脳がどのように働くか」を示すものだという。

　またグーグル社は、ニューヨーク公立図書館、ミシガン大学、スタンフォード大学、オックスフォード大学の膨大な量の蔵書をスキャンしてオンラインで公開する契約をすでに http://www.nypl.org/press/google.cfm 結んでいるほか、関連性、正確性、信頼性にもとづいて新着の http://www.guardian.co.uk/online/news/0,12597,1509381,00.html ニュース記事をランク付けする技術の特許も申請している(グーグル社が報道価値をどのように判断するのかは謎だ)。

　これらの事実を見ていると、グーグル社のエリック・シュミット最高経営責任者(CEO)の冷ややかな2つのコメント——「邪悪とは、なんであれサーゲイ(・ブリン氏)が邪悪だと言うもののことだ」、「わが社は、あなたのことをもっとよく知るグーグル社に移行しつつある」——を思い出してしまう。

　総合すると、これらは何を意味しているのか？

　グーグル社は答えないだろう。だが、グーグル社の姿勢を見ると、自分たちはユーザーにとって何が最良なのかを理解している、と考えているようだ。それゆえに、Googleは大きくなり、害悪にもなり、いたるところに遍在し、マイクロソフト社を打ち負かしてデスクトップの支配者になっている。

　私は誇大妄想タイプではない。野球の試合を見ていて、キャッチャーがピッチャーにサインを送るのを見て、キャッチャーとピッチャーが私のことを話し合っているなどと思ったりはしない。だが、グーグル社の力がわれわれの文化にどんな影響を及ぼすかについては、疑わないわけにはいかないのだ。

　グーグル社に夢中になれないのは私だけではない。 http://www.namebase.org/ 米パブリック・インフォメーション・リサーチ社の創立者で、『 http://www.google-watch.org/ グーグル・ウォッチ』も運営するダニエル・ブラント氏は、問題はグーグル社が「公的な領域に対する(同社の)責任をまったく認識していない」ことだと考えている。「コンピューターおたくが支配し、 http://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%AA%E3%83%90%E3%82%BF%E3%83%AA%E3%82%A2%E3%83%8B%E3%82%BA%E3%83%A0 リバタリアニズムは素晴らしい、政府がすることと言えば干渉と規制だけ。これがグーグル社の世界の見方だ」

　ブラント氏がグーグル社への反感を激しく示したことが刺激になり、グーグル・ウォッチを攻撃することを目的とするサイトが登場した——熱烈なGoogle愛好者が作ったサイト『 http://www.google-watch-watch.org/ グーグル・ウォッチ・ウォッチ』だ。

　それでも、ブラント氏の言い分は的を射ている——同氏は、グーグル社がわれわれから集めた情報をどのように使うつもりなのかを懸念しているのだ。政府が召喚状を携えてやってきたら、グーグル社はそのたびに折れるのだろうか？ われわれの個人情報を守ってくれると信頼できるだろうか？ グーグル社が約束しているのは「個人を特定する情報が移管され、別のプライバシー・ポリシーの下に置かれることになる前に、その旨を通知する」という点だけだ。

　 http://en.wikipedia.org/wiki/Googol 『ウィキペディア』の説明によると、グーゴルは「数学的には特別の意味はないし、実際的な用途もない」という。この語が作られたのは「想像を絶するほど大きな数と無限との違いを明らかにするためであり、この役目においては時々数学の授業で用いられることがある」

　この点に関しては、グーグル社はグーゴルよりもはるかに大きくなったと言えるだろう。

http://www.penenberg.com/ Adam L. Penenbergはニューヨーク大学の助教授で、同大学ジャーナリズム学部の『 http://journalism.nyu.edu/currentstudents/coursesofstudy/ber/index.html ビジネス・経済関連報道』プログラムの副責任者も務めている。

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