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2002年07月10日(水) 18時02分

スパムメールの道程を追跡した地図が完成WIRED

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 あれやこれやとおいしい話を持ちかけてくる電子広告メールが、劇的な増加傾向にあることが、反スパム活動家のボブ・ウェスト氏の調査で示された。

 ウェスト氏の調査によると、顧客への接触方法のデータは、いつどのようにして収集されたかは隠されたまま、データベースからデータベースへと非常な速さで渡っており、これを利用したインチキ商法の世界では、電子メールアドレスは通貨と同じ価値を持つという。ウェスト氏は、この調査結果に基づいて、個人の電子メールアドレスがたどる暗く歪んだ旅の道程の詳細を http://www.cluelessmailers.org/spamdemic/index.html 地図にまとめている。

 スパムを送る側はまず、ウェブサイトやインターネットのニュースグループや掲示板といった公開の場から電子メールアドレスを集め、それを別のスパム送付者や、名前の登録数に応じてたっぷりと代価を支払う怪しげなマーケティング企業に売る。こうしてできたマーケティング・リストは、最終的にはまともな企業にまで売られるわけだが、買った企業の多くは、積極的な顧客のアドレスリストだと信じている。

 こうした一連の動きの結末には、すでに満杯の受信トレイにさらにスパムメールが大挙して押し寄せる事態が待っているのは明らかだろう。自分の電子メールアドレスが手当たり次第に広まっていることに関して、今の段階で消費者が声を大にして公然と文句を言わない限り、これから6〜9ヵ月、「運がよくても1年以内」には、大半のインターネット・ユーザーの受信トレイは、スパムが原因で事実上使えなくなることがこの調査からわかるとウェスト氏は述べる。

 他の反スパム活動家たちも、スパムが増えつつあることでは意見が一致しているが、ウェスト氏が作った『スパムデミック・マップ』(Spamdemic Map)に示されているのは、すでに広く知られている概念ばかりだと指摘する。

 「1人のスパム送付者にアドレスを知られたら、他の連中にもあっという間に伝わってしまうことくらい、とっくにわかっている」と語るのは、『 http://www.spamhaus.org/ スパムハウス・プロジェクト』のスティーブ・リンフォード氏だ。

 ウェスト氏は、スパムを防止するための教育やツールの提供を目的とした http://www.cluelessmailers.org/ ウェブサイトを運営している。ウェスト氏は、地図作製プロジェクトは思いつきのようなものだったが、作りはじめたらそれ自体が存在価値を持つものになったと語る。

 スパムデミックには、ウェスト氏が持つ複数の電子メールアドレスがデータベースからデータベースへと移動していく様を追跡した結果が描かれている。ウェスト氏によると、地図に登場した企業のどこにもアドレスを知らせていないし、メールを送る許可を与えた覚えもない。それなのに、ほぼすべての企業がウェスト氏のメールアドレスを1つ以上知っているようだし、さらに、全部ではないものの大半がウェスト氏宛にスパムメールを送ってきているという。

 反スパムウェブサイト『 http://www.samspade.org/ サム・スペード』のスティーブ・アトキンズ氏は、スパムデミック・マップに描かれた「全体的な構図」は概ね正しいのだが、この地図が何を描こうとしているのかを、見る人に明確に説明する必要があると語る。企業が何らかの形で他者と結びついているというだけでは、必ずしも悪を意味するとは限らないからだ。

 「たとえば、顧客紹介システムを採用している企業は珍しくない。これは、企業に新しい見込み客を紹介し、その人が商品を購入した場合は代金の一部が紹介者に支払われる仕組みだ。これは完全に合法的であり、上手に運営すればオンラインビジネスを拡大するかなりいい方法になる。しかし残念なことに、スパム送付者——プロであれ素人であれ——が紹介者として登録し、所有のリンクを宣伝するためにスパムを送りつけるという実態がある」とアトキンズ氏。

 「このスパムメールが顧客紹介システムを運営する企業を宣伝していることは確かだが、その企業から送られたものではないし、企業側は送られていることさえ知らないのだ」

 ウェスト氏の地図は可能性のある結びつきを図示しようと試みているだけで、ここに現れた名前がすべてが確実に悪質なスパム送付者だというわけではない。この事実をウェスト氏はドキュメントに明記していないとアトキンズ氏は言う。

 「スパム送付者が互いに電子メールアドレスを売り買いしていることは紛れもない事実だ」とアトキンズ氏。「さらに、スパム攻撃者が持っている電子メールアドレス・リストの出所をごまかして、世情に疎い正規の企業に売りつけており、結果的にその企業が意図しないスパムメールの送信につながっていることも事実だ」

 ウェスト氏は、この地図から浮かび上がる、大金を払って電子メールアドレスを買うことが急速に広がっている傾向こそが、最も危険なのだと述べる。

  http://www.cluelessmailers.org/index.html#blacklist ダイレクト・マーケティング企業がデータベース用電子メールアドレス1件に支払う料金は、数セントから1ドルほどにまで及ぶ。反スパム活動家たちによると、問題は、こういった登録が当事者以外のものたちによってなされ、このようなリストに載せる許可を出していない人のアドレスが入っているケースが多いことにある。

 反スパム活動家たちは、電子メールアドレスの持ち主は、マーケティング用リストに加えられる前に、その企業の情報メールを受け取りたいかどうかを意志表示できる機会を与えられなければならないと考えている。

 「スパムデミック・マップは、私自身の経験から集めた情報を基に、大きな全体図からほんの一部を切り出したに過ぎない。ここには、 http://www.hotwired.co.jp/news/news/culture/story/20020220205.html サーバーを乗っ取ったり(日本語版記事)、ヘッダーを書き換えたりするような筋金入りのスパム攻撃者は含まれていない」とウェスト氏。「ただ悲しいのは、私が受け取る迷惑な広告メールの半分が、合法的なビジネスをしているはずの企業から来ていることだ」

 しかし、スパムデミック・マップには嬉しいニュースも含まれていると、アトキンズ氏は語る。

 「この地図にリストアップされたドメインは数百程度だろうか? 1日午前(米国時間)現在、ドット・コムのドメインだけでも2121万1347あるのだ。つまり、スパムメールと何らかの関係があるオンライン機関の割合は、ほとんど無視してもいいと言えるほど少ないということだ」

[日本語版:藤原聡美/小林理子]日本語版関連記事

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