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2002年07月02日(火) 03時05分

「食べてもやせる」ダイエット食品 成分表示に偽り朝日新聞

 「食べたいものを食べてもやせられる」などと広告しているダイエット食品の多くが栄養成分表示に偽りがあるとして、文部科学省管轄の公益法人「日本レジャースポーツ振興協会」(本部・東京都新宿区)は1日、違法広告にあたる景品表示法違反の疑いで、公正取引委員会に排除措置を求める申請をした。公取委は「積極的に取り上げていきたい問題」として強い関心を示している。

 成分調査の対象となったのは、東京都内や横浜市内の計15社のダイエット食品のうち、売り上げの多い9商品。同協会は、表示通りに成分が入っているかどうか、農水省管轄の公益法人「日本食品分析センター」(本部・東京都渋谷区)に分析を依頼していた。

 その結果、7商品の成分表示に誤りがあることが分かった。商品の多くは粒状で、たんぱく質や水分、脂質など、基準値の上下20%の範囲内になければならない成分が、1つも基準に達していない商品もあった。

 同協会は生涯スポーツを振興する立場からスポーツ食品の効能について研究してきた。小島明将・事務局長は「今まで再三警告してきたが、内容がよりえげつなくなってきている。今回初めて成分分析をしてみて、ひどさがはっきりした。どこかで歯止めをかけないといけない」と話している。

 昨年9月期決算で60億円の売り上げがあった豊島区の会社の広告の場合、海外の医療機関トップの外国人医師が推薦しているとしていたが、海外の調査会社を通じて調べたところ、架空の人物だったことも分かった。

 これらの商品の広告の多くが食事制限や運動をしなくても、やせられるとうたっており、1カ月に10キロ以上体重が減ったという体験談の掲載もあった。同協会はすでに3月、今回の成分問題とは別に、この15社の宣伝自体が誇大な「違法広告」として公取委に申し立てをしている。

 国民生活センターによると、ダイエット食品の苦情や問い合わせは、01年度は1857件に達し、98年度の約1.6倍。主な内容は、効果効能についてだった。

 元東京慈恵会医科大学教授で日本肥満学会理事の池田義雄タニタ体重科学研究所所長は「中には繊維がたくさん入っている食品もあるが、大量に食べたら消化吸収障害を起こし体調を崩す」と警告している。

 木村修一東北大名誉教授(栄養学)は「原理的におかしいことを平気で宣伝している。表示通りの成分でも効果があるはずがない。広告の掲載を許す出版社も同罪だ」と話している。(03:05)

http://www.asahi.com/national/update/0702/001.html

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